医者と24時間チャットできるアプリ−米First Opinion(ファースト オピニオン)

医者と24時間チャットできるアプリ−米First Opinion(ファースト オピニオン)

チャットで、気軽に医者へ相談できるFirst Opinion(ファーストオピニオン)!

以前、CrowdMedの記事で類似サービスとしてご紹介したFirst Opinion(ファーストオピニオン)というアプリ。

体調に関する些細な相談だけでなく、病院を受診すべきかどうか?どのような検査を受けるべきか?といったことを、24時間365日、医師に直接相談することができるアプリケーションです。

もともとは小さな子どもがいる親や、妊婦をターゲットに絞ったサービス展開をしていましたが、現在ではその他の疾患まで対象を広げて展開しています。

 

First OpinionはiOS向けのアプリケーションで、現時点(2016年10月現在)ではアンドロイドに未対応です。

ダウンロード後にアカウントを取得し、年齢、性別、ファーストネーム、メールアドレスを入力すると相応しい医師とのマッチングが行われます。その後すぐに、チャットが始まります。

なお、First Opinionのサービスは無料版と有料版に分かれています。無料版は医者とテキスト上でのチャットすることができるだけですが、月額39ドル(約4000円)の有料版ではビデオチャットができますし、そのまま病気を診断してもらえたり、治療方針を立ててもらったり、処方箋をもらうこともできます。

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First Opinion(ファーストオピニオン)—成功の軌跡

First Opinionは2013年にアメリカのサンフランシスコでマッケイ・トーマス氏によって設立されました。これまでにPolaris Partners、True Ventures、Felicis Ventures、Greylock、500 Startups、Yuri Milnerなどから総額860万ドル(約10億円)もの出資を受けています。

トーマス氏は17歳から色々な起業に携わっているため、現在まだ32歳にもかかわらず、スタートアップ歴が15年と経験豊富なことにも驚きますが、何よりもFirst Opinionのサービス開始からたったの半年で3万件以上の相談が寄せられ、3年間で約10億円もの出資を受けていますから、しばしば「スタートアップのお手本」ともされています。

そもそもトーマス氏は、ビジネスのため、妻と娘を引き連れてブラジルに移住しました。その際、妻が2人目の子供を妊娠していることがわかり、産科の専門医にかかりたいと思いましたが、英語ではなくポルトガル語が公用語になっているブラジルでは、良い医者を見つけるのに苦労しました。

医師にかかるとなると、少なくとも3500円~1万2000円の診察料と、手間がかかってしまいます。トーマス氏いわく、「かかりつけの医者を訪問するうち85%は無用の行為」ということですが、皆「残り15%」の確率にかけて受診しているわけです。

一方、安く済ませようとネットで情報を調べるのは簡単ですが、信頼性が低いという欠点があります。

 

ちょうどその頃、トーマス氏らが運営していたBaby.com.brの掲示板では、親たちによる妊娠中の健康管理や子供の健康状態などの意見交換が積極的に行われていました。

トーマス氏はこの妊婦たちの意見交換を見ていて、医師が専門的な見地からアドバイスを行ってくれるサイトを作ってはどうかと考えついたのです。

医師に直接、かつ気軽に相談できるアプリケーションというのは、画期的な事業でした。

サービス開始当初、医師は妊娠や子育てを経験したことのある女性に限定していましたが、サービスを低価格で提供するためにインド在住の医師を積極的に採用したため、「無料で相談」という事業展開が実現できたのです。

 

Fisrt Opinion(ファーストオピニオン)の類似サービス

ZocDoc

2007年に創業し、米国のヘルスケアスタートアップブームを牽引したとされています。これまでにFounders FundやKhosla Ventures、SV Angelなどから出資を受けているほか、個人投資家としてアマゾンのジェフ・ベゾス氏らも出資しています。

Medicast

医師の訪問診療に対するサポートを、オンラインサイトで実現したものです。

年中無休、24時間利用可能な地域密着型のサービスで、料金体系はサービスを提供する地域ごとに異なります。現在はマイアミ、ロサンゼルス、サンディエゴなどでサービスを展開しています。

 

First Opinionはこれらの類似サービスよりも早く、安く、簡単に医師に相談できるのが特長です。

 

日本での展開は?

数年以上前から日本国内でもYahooやエムスリーなどの大手企業が「月額制で医師に質問できるサービス」を提供していますが、日本では現在の制度上、「診断」や「医療的なアドバイス」は困難です。

しかし実現可能な範囲に限定すれば、日本でも十分に展開可能な事業内容といえるでしょう。

また、2015年6月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2015」には「遠隔医療の推進」が明記されていることから、今後、日本でも遠隔診療のサービス展開をしやすくなることが見込まれています。

 

First Opinion(ファーストオピニオン)—今後の課題

First Opinionはサービス開始当初、日常的な内容に適していて、緊急性の高い内容は911に電話を掛けて欲しいことなどを謳っていました。

しかし、現在の有料サービスでは診断や処方箋の交付が可能となっています。サービスが拡充した分、遠隔診療だけでどこまで正確な診断が可能なのか、今後の課題となっています。

もちろんサービス利用の前に規約に了解しなければならないため、事前に法的な問題にできる限り対応しているといえますが、今後のサービスの質が、First Opinionそのものの信頼性に関わってくることは間違いないといえます。

 

 

名医検索サイトクリンタル
今回取り上げたFirst Opinionを始めたマッケイ・トーマス氏同様の思いで、信頼性の高い名医紹介サービスや受診先相談サービスを行っているのが、株式会社クリンタルです。

日本全国の約30万人の医師から厳選された名医だけを掲載するという、今までにないサービスを提供しています。手術数や外来の待ち時間など、受診する名医を決めるために必要な詳細情報を掲載しておりますので、受診先を検討される際の参考にしてください。

 

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